併診と転院の流れを整える
2025年09月29日
併診と転院の流れを整える
病院(医科)の治療を受けながら、症状に応じて整骨院と併診し、必要に応じて転院する――。
紹介状の頼み方、書類と記録の整え方、よくあるつまずきをまとめました。
併診・転院が役立つ場面
実務フロー(併診〜転院)
つまずきやすい点
- 連絡不足:投薬・安静指示・復帰目安は主治医に確認し、整骨院側と矛盾が出ないよう共有。
- 書類の不足:紹介状・画像・投薬情報の写しが足りないと再検査・再説明で時間がかかる。
- 記録が曖昧:症状日誌(部位・動作・時間帯)と通院・交通費・勤務の影響を継続記録。保険請求にも有用。
関連ページ(内部リンク)
患者さまの体験談
「紹介状で転院がスムーズに」
30代・男性・デスクワーク(5週間)
- 状況:追突後の首のこわばり・頭痛。画像所見は乏しい。
- 行ったこと:主治医に転院希望を伝え、診療情報提供書と画像CDを依頼。整骨院では姿勢・動作の調整と軽い運動。
- 5週間後:新しい外来で方針が整理され、朝のこわばりが体感半分に。仕事復帰がスムーズに。
「併診で日常の工夫が見つかった」
40代・女性・販売(6週間)
- 状況:腰の鋭痛は減ったが、長時間立位で張りが戻る。
- 行ったこと:病院の内服とリハを継続しつつ、整骨院で家事・仕事の分割と体幹ブレーシングを習得。
- 6週間後:通勤と家事が通常ペースへ。再発予防の運動へ移行。
※掲載はご本人の同意のもと匿名化しています。意識障害・麻痺・高熱・強い腫れ等は医療機関をご受診ください。
よくある質問(FAQ)
紹介状は必ず必要ですか?
転院やセカンドオピニオンでは診療情報提供書(紹介状)が推奨されます。診断・検査・治療経過の共有に役立ちます[2]。
セカンドオピニオンと転院の違いは?
セカンドオピニオンは別医師の意見を聞く仕組みで、主治医の変更を伴いません。転院は診療の場を移すことです[4]。
診療情報は見せてもらえますか?
説明文書の交付や診療記録の開示など、状況に応じた情報提供の原則が定められています[1]。
参考・出典(一次情報)
- 厚生労働省:診療情報の提供等に関する指針(情報提供と記録開示の原則).
- 厚生労働省(様式):診療情報提供書(紹介状)様式例(連携に必要な情報項目).
- 日本医師会:医師の職業倫理指針(対診・セカンドオピニオンの基本姿勢).
- 医療安全支援センター(自治体例):セカンドオピニオンの流れ(紹介状準備〜受診の実務).
- 厚生労働省(参考資料):セカンドオピニオン関連資料(医療連携の位置付け).
※本記事は制度・連携の一般情報です。個別判断は主治医・受診先の運用に従ってください。
