併診と転院の流れを整える

2025年09月29日

併診と転院の流れを整える

病院(医科)の治療を受けながら、症状に応じて整骨院と併診し、必要に応じて転院する――。
紹介状の頼み方、書類と記録の整え方、よくあるつまずきをまとめました。

30秒で要点

  • 基本姿勢:主治医の方針を尊重し、必要時に診療情報提供書(紹介状)で連携を取る[1][2]
  • 併診の勘所:検査・投薬等は医科に確認。整骨院では痛みコントロールと日常動作・運動指導を分担。
  • 転院の手順:受診先に問い合わせ→主治医へ希望を伝え資料準備→新しい医療機関へ提出[4]
  • 記録と書類:症状推移、通院・交通費、勤務影響をメモ。人身傷害保険等を使う場合は明細保管。

公開・更新:2025-09-29

併診・転院が役立つ場面

  • 痛みは続くが画像所見が乏しい:むち打ち後の首・肩のこわばりや頭痛(基礎はむち打ち解説)。
  • 日常動作の工夫が必要:仕事・家事・運転の具体的な“やり方”を見直したい。
  • 転院で専門性を変えたい:リハ系・ペイン系・専門外来など、治療の軸を整理したい[3]

実務フロー(併診〜転院)

  1. 問い合わせ:転院先(またはセカンドオピニオン外来)に受け入れ可否・必要書類を確認。
  2. 主治医へ希望を伝える:併診・転院の理由を簡潔に共有し、診療情報提供書と検査結果の写しを依頼[2]
  3. 整骨院との分担:医科の検査・投薬方針を尊重しつつ、整骨院では痛みの緩和と姿勢・動作・運動指導を行う(詳細は交通事故治療)。
  4. 資料提出と受診:紹介状・画像CD・投薬情報・既往歴・アレルギー歴などを転院先へ提出。
  5. 再評価と記録:症状の部位・時間帯・誘因、通院頻度、仕事・家事への影響をメモし、各先へ共有。

紹介状(診療情報提供書)と情報共有

  • 紹介状の役割:診断・検査結果・治療経過を次の医療機関へ正確に渡す公式文書[2]
  • 情報提供の原則:説明文書、診療記録の開示など状況に応じた方法が定められている[1]
  • セカンドオピニオン:主治医変更ではなく、別医師の助言を得る仕組み。紹介状と検査資料の準備が基本[4]

つまずきやすい点

  • 連絡不足:投薬・安静指示・復帰目安は主治医に確認し、整骨院側と矛盾が出ないよう共有。
  • 書類の不足:紹介状・画像・投薬情報の写しが足りないと再検査・再説明で時間がかかる。
  • 記録が曖昧:症状日誌(部位・動作・時間帯)と通院・交通費・勤務の影響を継続記録。保険請求にも有用。

患者さまの体験談

「紹介状で転院がスムーズに」

30代・男性・デスクワーク(5週間)

  • 状況:追突後の首のこわばり・頭痛。画像所見は乏しい。
  • 行ったこと:主治医に転院希望を伝え、診療情報提供書と画像CDを依頼。整骨院では姿勢・動作の調整と軽い運動。
  • 5週間後:新しい外来で方針が整理され、朝のこわばりが体感半分に。仕事復帰がスムーズに。

「併診で日常の工夫が見つかった」

40代・女性・販売(6週間)

  • 状況:腰の鋭痛は減ったが、長時間立位で張りが戻る。
  • 行ったこと:病院の内服とリハを継続しつつ、整骨院で家事・仕事の分割と体幹ブレーシングを習得。
  • 6週間後:通勤と家事が通常ペースへ。再発予防の運動へ移行。

※掲載はご本人の同意のもと匿名化しています。意識障害・麻痺・高熱・強い腫れ等は医療機関をご受診ください。

よくある質問(FAQ)

紹介状は必ず必要ですか?

転院やセカンドオピニオンでは診療情報提供書(紹介状)が推奨されます。診断・検査・治療経過の共有に役立ちます[2]

セカンドオピニオンと転院の違いは?

セカンドオピニオンは別医師の意見を聞く仕組みで、主治医の変更を伴いません。転院は診療の場を移すことです[4]

診療情報は見せてもらえますか?

説明文書の交付や診療記録の開示など、状況に応じた情報提供の原則が定められています[1]

この記事の執筆者

堀江 茂樹(鍼灸整骨院ひまわり 代表施術者)

株式会社ライフプラス 代表取締役/一般社団法人スポーツ ウェルビーイング推進協会 代表理事

  • 柔道整復師(機能訓練指導員認定)
  • はり師・きゅう師
  • 柔道整復師臨床実習指導者
  • あん摩マッサージ師、はり師及びきゅう師臨床実習指導者
  • JSBM会員

最終更新日:2025-09-29

参考・出典(一次情報)

  1. 厚生労働省:診療情報の提供等に関する指針(情報提供と記録開示の原則).
  2. 厚生労働省(様式):診療情報提供書(紹介状)様式例(連携に必要な情報項目).
  3. 日本医師会:医師の職業倫理指針(対診・セカンドオピニオンの基本姿勢).
  4. 医療安全支援センター(自治体例):セカンドオピニオンの流れ(紹介状準備〜受診の実務).
  5. 厚生労働省(参考資料):セカンドオピニオン関連資料(医療連携の位置付け).

※本記事は制度・連携の一般情報です。個別判断は主治医・受診先の運用に従ってください。

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